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企業情報ニュースリリース

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2014年6月11日

ビッグデータ分析やクラウド基盤向けに処理性能を強化した
「HA8000シリーズ」新モデルを販売開始

最新プロセッサーの搭載、メモリやストレージ容量などの基本性能を強化

[画像左]「HA8000/RS440」、[画像中]「HA8000/RS110」、[画像右]「HA8000/TS10」

  株式会社日立製作所(執行役社長兼COO:東原 敏昭/以下、日立)は、このたび、PCサーバである日立アドバンストサーバ「HA8000シリーズ」の4プロセッサーサーバ「HA8000/RS440」、及び1プロセッサーサーバ「HA8000/RS110」、「HA8000/TS10」において、最新のインテル® Xeon® プロセッサーを搭載するなど処理性能を強化した新モデルを追加し、6月12日から販売を開始します。最新プロセッサーの搭載による処理性能向上のほか、メモリやストレージ容量の拡大やデータ入出力速度の向上など、ビッグデータ分析やクラウド基盤に求められる基本性能を強化し、IT活用による価値の創出やIT投資の効率化を図ります。

  近年、モバイル端末やソーシャルサービスの普及などにより企業内で取り扱われるデータ量の増加、多様化が進み、サーバなどのIT基盤にはデータの高い処理性能や容量が求められています。また、Microsoft® のサーバOSであるWindows Server® 2003のサポート終了が2015年7月に予定されており、それに伴い、大規模仮想化環境へのサーバ集約やクラウド環境の構築によるIT投資の効率化に向け、検討が本格化しています。

  このような背景のもと、今回製品化した新モデル「HA8000/RS440」は、処理性能を従来プロセッサー比*1最大2.1倍に向上した最新インテル® Xeon® プロセッサーE7-4800 v2製品ファミリーを搭載するとともに、メモリ、内蔵ストレージ容量をそれぞれ従来モデル比*22倍となる2TB(テラバイト)、約1.3倍となる最大9.6TBに強化しています。また、PCI Express拡張スロット*3数の拡大や、高速な16Gbps*4転送速度に対応したファイバーチャネルボード*5を新たにサポートするなどデータ入出力性能も強化しました。これらにより、ビッグデータ分析やクラウドの基盤となる大規模仮想化環境やデータベース環境におけるデータ処理速度を向上します。

*1
「HA8000/RS440」における、2012年11月発売の従来モデルに搭載しているインテル® Xeon® プロセッサーE7-4870と、新モデルに搭載しているインテル® Xeon® プロセッサーE7-4890 v2のプロセッサー性能の比較。
*2
「HA8000/RS440」における、2012年11月発売の従来モデルと新モデルの比較。
*3
サーバの演算部と外部装置をつなぐデータ入出力インタフェースであるPCI Expressに対応したインタフェース拡張カードを搭載できるスロット。
*4
通信回線などのデータ転送速度の単位。ギガビット毎秒(Gigabits per second)。
*5
大容量ストレージ装置との高速接続を可能とするファイバーチャネル方式によるデータ転送を行うために必要となる接続装置。

  あわせて製品化した「HA8000/RS110」「HA8000/TS10」では、最新のインテル® Xeon® プロセッサー E3-1200 v3製品ファミリーの搭載や内蔵ストレージ容量の拡大により、処理性能の向上を図っています。

  日立は、今後も、処理性能や拡張性などを継続的に強化するとともに、システムの迅速な問題解決を支援するサポートサービス「日立サポート360」や、「HA8000シリーズ」の維持保守サービスと定期点検サービスなどをセットにして提供する「おまかせ安心モデル」など、システムの安定稼働を支える製品、サービスをあわせて提供し、ITによる顧客ビジネスの価値創出に貢献していきます。また、「HA8000/RS440」をビッグデータの多角的な分析に適した高速データアクセス基盤「Hitachi Advanced Data Binder プラットフォーム*6」の構成サーバとして引き続き活用し、ビッグデータ利活用の推進に貢献します。

*6
内閣府最先端研究開発支援プログラム「超巨大データベース時代に向けた超高速データベースエンジンの開発と当該エンジンを核とする戦略的社会サービスの実証・評価」(中心研究者:喜連川優 東京大学生産技術研究所教授/国立情報学研究所所長)の成果を利用。

今回発表した新製品の特長

1.4プロセッサーサーバ「HA8000/RS440」の機能強化

(1) 最新プロッセッサーの搭載やメモリ・内蔵ストレージ容量の拡大などの基本性能を強化

  処理性能を従来プロセッサー比*1最大2.1倍に向上したインテル® Xeon® プロセッサーE7-4800 v2製品ファミリーを搭載し、装置としての最大コア数を60コア[従来モデル比*21.5倍]に拡大するなど、処理性能を向上しました。また、最大メモリ容量を2TB[従来モデル比*22倍]に、内蔵ストレージ容量を最大9.6TB[従来モデル比*2約1.3倍]に拡大しています。これらにより、大規模データベースシステムの処理性能の向上やバッチ処理*7時間の短縮を実現します。

*7
バッチ処理 : コンピュータのプログラム群(ジョブ)の実行方式の一つで、一定時間または一定量のデータをまとめて一括処理する方式。
(2) 拡張性と入出力性能の強化

  PCI Express拡張スロット数を最大16スロット[従来モデル比*21.6倍]に拡大し、システムの拡張性を強化しました。また、高速な16Gbps転送速度に対応したファイバーチャネルボードを新たにサポートし、外部ストレージ装置との入出力性能を強化しています。これらにより、システム移行やサーバ集約における仮想サーバやITリソースの柔軟な追加、拡充が可能となります。

2.1プロセッサーサーバ「HA8000/RS110」「HA8000/TS10」の機能強化

   両モデルにおいて、最新のインテル® Xeon® プロセッサー E3-1200 v3製品ファミリーを搭載し、内蔵ストレージ容量(SAS HDD)を「HA8000/RS110」では最大7.2TB[従来モデル比*8約1.3倍]、「HA8000/TS10」では最大9.6TB[従来モデル比*8約1.3倍]に拡大するなど、処理性能の向上を図っています。

*8
「HA8000/RS110」、「HA8000/TS10」における、2013年7月発売の従来モデルと新モデルとの比較。

本発表に関するパートナー企業からのコメント

インテル株式会社 常務執行役員 ビジネス・デベロップメント 平野 浩介

  インテルは、日立製作所の「HA8000シリーズ」の新製品発表を歓迎いたします。昨今、ITのクラウド化やビッグデータの活用は、企業にとってビジネス競争力を飛躍的に向上するためにますます重要となってきています。今回の新製品に搭載されるインテル® Xeon® プロセッサー E7-4800 v2製品ファミリーは、コア数やメモリ搭載容量を強化し、かつインテル® Run Sure テクノロジーによりデータの整合性と可用性の向上を実現しています。優れたパフォーマンスと拡張性を有した本プロセッサーと、日立製作所の高信頼なサーバ技術と融合することで、大量データの利活用や、信頼性の高いクラウド基盤を求めるお客さまに浸透するものと期待しております。今後もインテルは、日立製作所との連携により、お客様の価値創造を高めることができる製品を提供してまいります。

日立アドバンストサーバ「HA8000シリーズ」新モデルの仕様概要と価格、出荷時期

モデル名仕様概要価格(税別)出荷時期
HA8000/RS440
  • インテル® Xeon® プロセッサーE7-4800 v2製品ファミリー
    最大4(最大60コア)
  • メモリ:最大2TB
  • ストレージ容量:最大9.6TB(SAS RAID0)
2,073,000円〜*96月30日
HA8000/RS110
  • インテル® Xeon® プロセッサーE3-1200 v3製品ファミリー
    最大1(最大4コア)
  • メモリ:最大32GB
  • ストレージ容量:最大7.2TB(SAS RAID0)
338,000円〜*10
HA8000/TS10
  • インテル® Xeon® プロセッサーE3-1200 v3製品ファミリー
    最大1(最大4コア)
  • メモリ:最大32GB
  • ストレージ容量:最大9.6TB(SAS RAID0)
315,000円〜*10
*9
  インテル® Xeon® プロセッサーE7-4809 v2×2(6コア)搭載の最小構成価格。
*10
  今回製品化したインテル® Xeon® プロセッサーE3-1200 v3製品ファミリーにおける最小構成価格。
  (インテル® Xeon® プロセッサーE3-1271 v3搭載のSAS HDDモデルの場合)

関連情報

他社商標注記

  • インテル、Xeonは、米国およびその他の国におけるIntel Corporationの商標または登録商標です。
  • Microsoft、Windows、Windows Serverは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における商標または登録商標です。
  • その他、記載の会社名、製品名はそれぞれの会社の商標または登録商標です。

お問い合わせ先

株式会社日立製作所 情報・通信システム社 ITプラットフォーム事業本部

以上

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